第1章 複式簿記の意義
1 複式簿記の基本
2 複式簿記の仕組み
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第2章 貸借対照表
1 資産・負債および純資産
2 貸借対照表と財産法
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第3章 損益計算書
1 損益計算書の意義と形式
2 収益
3 費用
4 当期純損益の計算
5 財産法と損益法の関係
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第4章 記帳ルールと帳簿
1 取引と勘定
1.1 企業の経営活動と簿記上の取引
1.2 取引の8要素と取引の二重性
1.3 仕訳帳と貸借対照表・損益計算書の関係
1.4 勘定の意義と形式
2 記帳ルール
2.1 仕訳の意義と方法
2.2 仕訳帳の記入方法
2.3 仕訳帳から勘定への転記
2.4 勘定記入の法則
2.5 貸借平均の原理
3 会計帳簿（主要簿と補助簿）
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第5章 簿記一巡の手続き
1 簿記一巡の手続きと会計年度
2 設例
3 復習
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第6章 現金・預金取引の記帳
1 現金
1.1 現金
1.2 現金過不足
2 預金
2.1 当座預金
2.2 当座借越
3 小口現金
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第7章 商品売買取引の記帳
1 売上取引
1.1 売上勘定（収益）
1.2 売上帳
2 仕入取引
2.1 仕入勘定（費用）
2.2 仕入帳
3 売上原価の計算
3.1 商品有高帳
3.2 払出単価の決定
3.3 各計算方法における売上原価と利益
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第8章 信用取引の記帳
1 信用取引（掛取引）
2 売掛金と買掛金
3 人名勘定と売掛金元帳・買掛金元帳
4 債権の貸倒れ
4.1 貸倒引当金の見積り
4.2 貸倒引当金の取り崩し
4.3 決算時の貸倒引当金の設定（差額補充法）
4.4 貸倒れとして処理した債権の回収
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第9章 手形取引の記帳
1 手形とその種類
1.1 手形
1.2 手形の種類
2 手形の会計処理
2.1 約束手形の会計処理
2.2 為替手形の会計処理
2.3 自己宛為替手形・自己受為替手形
3 手形の裏書譲渡・割引とその会計処理
3.1 手形の裏書譲渡
3.2 手形の割引
4 手形記入帳
5 金融手形
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第10章 有価証券と固定資産取引の記帳
1 有価証券の意義と分類
2 有価証券の取得と売却
3 有価証券利息および受取配当金
4 有価証券の評価
5 固定資産の意義と分類
6 有形固定資産の取得原価
6.1 購入による場合
6.2 自家建設による場合
6.3 現物出資による取得
7 資本的支出と収益的支出
8 減価償却の意義
9 減価償却の方法
9.1 定額法
9.2 定率法
10 減価償却の記帳と表示方法
10.1 記帳方法
10.2 減価償却累計額の表示方法
11 有形固定資産の売却
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第11章 その他の債権・債務取引の記帳
1 その他の債権・債務
2 貸付金と借入金
3 未収入金と未払金
4 前払金と前受金
5 立替金と預り金
6 仮払金と仮受金
7 商品券と他店商品券
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第12章 決算の予備手続き
1 試算表の作成
2 決算整理手続き
2.1 現金過不足の処理
2.2 商品の棚卸（売上原価の算定）
2.3 貸倒引当金の設定
2.4 有価証券の評価替え
2.5 固定資産の減価償却費の計上
2.6 収益・費用の見越しと繰延べ
2.7 引出金の整理
2.8 消耗品の処理
3 棚卸表の作成
4 8桁精算表の作成
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第13章 決算の本手続き
1 元帳の締切り
2 繰越試算表の作成
3 仕訳帳の締切り
4 補助簿の締切り
5 財務諸表の作成
5.1 損益計算書の作成
5.2 貸借対照表の作成
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補 章 伝票会計制度
1 伝票会計の意義
1.1 伝票の形式的意義―経理係による記帳の効率化
1.2 伝票の実質的意義―記帳の際の証拠確認の分担変更
2 伝票の種類と記帳方法
2.1 3伝票制
2.2 一部現金取引の伝票記入方法
2.3 1伝票制
2.4 1伝票制
3 総勘定元帳への転記
3.1 取引の転記方法
3.2 仕訳日計表による合計転記
3.3 補助簿への個別転記
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